医療保険 選び方とポイント

死亡保障っていくら必要?葬儀代いくらかかる?家族に残すお金!選ぶポイント


この、死亡保障とは、保険期間中にもし被保険者が亡くなった場合
または所定の高度障害状態になった場合に、
受け取り人が受け取ることの出来る保障です。



医療保険は自分の為の保障が大部分、
死亡保障は、家族に残すための保障と考えれば簡単です。

すべての医療保険に、必ず死亡保障がついているわけではありません。



それぞれのメリット・デメリットを知る
死亡保険の種類ですが、

まずは、●終身保険です。

こちらは、保険期間が一生涯で、保険料が割高になっています。

貯蓄性があり、途中で解約しても解約返戻金があります。

保険料が高いので、高額な保障を準備するのには向かないです。



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次に、●定期保険です。
こちらは、保険期間は10年、20年など短期間で、
保険期間後は更新するタイプです。

保険料は割安になっていますが、
更新の際、更新時の年齢で保険料が上がっていきます。

貯蓄性はないので、大部分が掛け捨てです。



このように、どちらもそれぞれメリット・デメリットがあります。



死亡保障の必要額が増えるとき、減るとき
死亡保障を選ぶポイントとしては、

「ライフステージごとの保険の選び方・比較」でも解説したように、

死亡保険に関しては、

ライフステージごとで死亡保障の必要額が変動します。

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例えば、20代で扶養家族のいない独身世帯では、
高額な死亡保障は必要ありません


子供がいる場合、
子供の年齢が低いほど、家族に残すための死亡保障の必要額
高くなるということです。

ということは、
子供が成長するに伴い死亡保障の必要額は減額します。


また、扶養する家族が増えた場合には生活費や教育費が増加するので、
当然この死亡保障の必要額も上がります



高額な死亡保障が必要な時期は子供が独立するまでの期間ですので、
子供が独立し、家族にかかる責任が軽減される時期には
また20代独身期と同様、高額な死亡保障は必要ありません



さらに、住宅ローンなどを組んで住宅を購入した場合、一般に世帯主は団体信用生命保険に加入しますから、
もし世帯主が亡くなった場合には、死亡保障の必要額を下げることも可能です。
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この死亡保障は、
家族の今後の生活資金、教育費などとなるわけですが、
扶養している家族の数や、年齢、子供の数などによっても
変わりますから、注意してください。



また、実際葬儀代としてはいくらくらいかかるのかというと、
財団法人日本消費者協会の、葬儀についてのアンケートによると、
全国平均は、葬儀費用総額「1.998.861円」となっています。

ですが、葬儀というのは個々で内容も違いますし、
平均だからといってあまり左右される必要はないですから、
参考程度で考えていただければと思います。



終身保険と定期保険、結局どちらがいいのか?
終身保険のように、

保障期間が一生涯なのは良いことですが、

人生の過程で、死亡保障の必要額が変動することを考えると

高い保険料で終身、死ぬまで続けていく必要もないかと思います。


1番死亡保障の必要額が高いときは、自分の子供が小さいときです。


定期保険は、比較的安い保険料で大きな保障を持つことが出来ますから、
1番死亡保障の必要額が大きい、子供が小さい時期の必要な期間だけ
定期保険での保障を持つ人が増えています。




不必要な時期に、あまり必要のない保障持ち続けることはないですから、
死亡保障の必要額が下がった時期など、
ライフステージごとに、その都度保障額を見直すことをお勧めします。



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